独立行政法人

(独)国立オリンピック記念青少年総合センターの年収、ボーナス、モデル給与、初任給

国立オリンピック記念青少年総合センターの平均年収・ボーナス



平均年収
636.2万円
※残業代を除く
ボーナス
170.2万円
平均年齢
40.8
ランキング

2005 64


※全97法人中

国立オリンピック記念青少年総合センターの発表によると、2005年度の国立オリンピック記念青少年総合センターの事務・技術系職員の平均年収は636.2万円、うち平均ボーナスは170.2万円でした。

年度別の推移を見る!
年度 年収(万円)
合計 うちボーナス(万円)
2005 636.2 170.2
2004 669.1 179.2
2003 630.8 165.6

※上記は残業代を抜いた額です。

国立オリンピック記念青少年総合センターの職員数・平均年齢

職員数平均年齢




2005年度の国立オリンピック記念青少年総合センターの事務・技術系職員数は55人、平均年齢は40.8歳でした。

年度別の推移を見る!
年度 職員数(人) 平均年齢(歳)
2005 55 40.8
2004 43 42.2
2003 47 40.6

独立行政法人等年収ランキング(2005)

順位 大学 平均年収(万円) 平均年齢(歳)
1 総合研究開発機構 1169.4 50.6
2 原子力安全基盤機構 1009.8 51.0
3 農畜産業振興機構 936.0 43.6
4 鉄道建設・運輸施設整備支援機構 931.5 49.6
5 石油天然ガス・金属鉱物資源機構 904.0 44.1
6 中小企業基盤整備機構 899.6 43.6
7 農業者年金基金 898.7 45.1
8 新エネルギー・産業技術総合開発機構 896.1 45.8
9 日本貿易保険 895.3 41.4
10 環境再生保全機構 895.1 47.7
11 都市再生機構 851.6 44.1
12 宇宙航空研究開発機構 840.3 43.3
13 自動車事故対策機構 835.7 47.1
14 農林漁業信用基金 834.8 43.2
15 国民生活センター 833.8 42.5
16 日本高速道路保有・債務返済機構 833.2 38.3
17 理化学研究所 828.0 41.4
18 住宅金融支援機構 822.9 39.0
19 海上災害防止センター 820.9 44.3
20 労働政策研究・研修機構 819.9 43.8
21 空港周辺整備機構 819.3 45.3
22 日本原子力研究開発機構 817.8 43.3
23 雇用・能力開発機構 813.4 45.2
24 工業所有権情報・研修館 810.9 45.2
25 国立公文書館 810.4 45.7
26 国際協力機構 808.6 40.6
27 緑資源機構 803.8 43.1
28 海洋研究開発機構 798.0 42.7
29 日本貿易振興機構 793.9 39.8
30 勤労者退職金共済機構 791.0 45.8
31 科学技術振興機構 787.9 39.7
32 日本学生支援機構 785.0 43.8
33 酒類総合研究所 783.9 42.0
34 水資源機構 777.0 41.0
35 日本スポーツ振興センター 773.5 44.4
36 医薬品医療機器総合機構 772.6 39.4
37 国際観光振興機構 760.2 43.8
38 製品評価技術基盤機構 749.3 44.7
39 高齢・障害者雇用支援機構 748.8 40.7
40 日本万国博覧会記念機構 742.7 41.0
41 国立重度知的障害者総合施設のぞみの園 739.9 46.4
42 福祉医療機構 738.8 38.6
43 情報処理推進機構 734.0 42.2
44 建築研究所 730.1 42.1
45 医薬基盤研究所 726.8 40.2
46 日本芸術文化振興会 708.0 44.9
47 農業者大学校 701.4 42.9
47 文化財研究所 701.4 45.5
49 労働者健康福祉機構 698.4 44.1
50 国立大学財務・経営センター 694.0 39.9
51 北方領土問題対策協会 692.9 44.8
52 産業技術総合研究所 692.4 42.1
53 電子航法研究所 688.8 40.2
54 メディア教育開発センター 681.8 44.4
55 国立環境研究所 681.6 44.7
56 国立少年自然の家 678.4 42.7
57 港湾空港技術研究所 676.6 43.0
58 造幣局 671.0 45.1
59 国際農林水産業研究センター 666.6 42.5
60 国立特別支援教育総合研究所 663.6 43.4
61 教職員支援機構 661.0 46.2
62 農林水産消費安全技術センター 659.3 41.3
63 さけ・ます資源管理センター 639.6 43.0
64 国立オリンピック記念青少年総合センター 636.2 40.8
65 国立女性教育会館 632.0 44.6
66 国立青年の家 631.2 43.1
67 日本学術振興会 630.1 34.6
68 奄美群島振興開発基金 628.7 38.0
69 交通安全環境研究所 626.9 37.8
70 種苗管理センター 625.6 40.5
71 農業工学研究所 623.7 40.9
72 防災科学技術研究所 621.6 38.1
73 国立科学博物館 621.4 40.1
74 国立美術館 621.2 40.5
75 食品総合研究所 620.9 41.6
76 農業・食品産業技術総合研究機構 618.6 40.9
77 国立博物館 612.9 41.3
78 国立印刷局 612.2 43.8
79 大学入試センター 611.6 38.8
80 森林研究・整備機構 608.3 40.6
81 土木研究所 606.9 41.2
82 水産大学校 604.6 41.6
83 家畜改良センター 603.1 39.7
84 海上技術安全研究所 602.9 39.3
85 航空大学校 599.8 38.6
86 放射線医学総合研究所 595.8 40.3
87 北海道開発土木研究所 591.0 38.5
88 農業環境技術研究所 589.4 39.7
89 水産総合研究センター 588.5 38.2
90 国立国語研究所 588.0 39.0
91 国立高等専門学校機構 577.7 44.3
92 農業生物資源研究所 575.5 39.0
93 物質・材料研究機構 572.0 39.7
94 労働安全衛生総合研究所 563.8 35.1
95 自動車検査独立行政法人 545.0 36.6
96 航海訓練所 541.4 35.4
97 大学評価・学位授与機構 531.8 34.5

他の独立行政法人の年収

内閣府
国立公文書館 北方領土問題対策協会 日本医療研究開発機構
消費者庁
国民生活センター
総務省
情報通信研究機構 統計センター 郵便貯金・簡易生命保険管理機構
外務省
国際協力機構 国際交流基金
財務省
酒類総合研究所 造幣局 国立印刷局
文部科学省
国立特別支援教育総合研究所 大学入試センター 国立青少年教育振興機構 国立女性教育会館
国立科学博物館 物質・材料研究機構 防災科学技術研究所 量子科学技術研究開発機構
国立美術館 国立文化財機構 教職員支援機構 科学技術振興機構
日本学術振興会 理化学研究所 宇宙航空研究開発機構 日本スポーツ振興センター
日本芸術文化振興会 日本学生支援機構 海洋研究開発機構 国立高等専門学校機構
大学改革支援・学位授与機構 日本原子力研究開発機構
厚生労働省
医薬基盤・健康・栄養研究所 労働者健康安全機構 勤労者退職金共済機構 高齢・障害・求職者雇用支援機構
福祉医療機構 国立重度知的障害者総合施設のぞみの園 労働政策研究・研修機構 国立病院機構
医薬品医療機器総合機構 地域医療機能推進機構 年金積立金管理運用 国立がん研究センター
国立循環器病研究センター 国立精神・神経医療研究センター 国立国際医療研究センター 国立成育医療研究センター
国立長寿医療研究センター
農林水産省
農林水産消費安全技術センター 家畜改良センター 水産研究・教育機構 農業・食品産業技術総合研究機構
国際農林水産業研究センター 森林研究・整備機構 農畜産業振興機構 農業者年金基金
農林漁業信用基金
経済産業省
経済産業研究所 工業所有権情報・研修館 産業技術総合研究所 製品評価技術基盤機構
新エネルギー・産業技術総合開発機構 日本貿易振興機構 情報処理推進機構 石油天然ガス・金属鉱物資源機構
中小企業基盤整備機構
国土交通省
土木研究所 建築研究所 海上・港湾・航空技術研究所 海技教育機構
航空大学校 自動車技術総合機構 鉄道建設・運輸施設整備支援機構 国際観光振興機構
水資源機構 自動車事故対策機構 空港周辺整備機構 都市再生機構
奄美群島振興開発基金 日本高速道路保有・債務返済機構 住宅金融支援機構
環境省
国立環境研究所 環境再生保全機構
防衛省
駐留軍等労働者労務管理機構
その他の独立行政法人
日本司法支援センター
特殊法人
日本銀行 日本私立学校振興・共済事業団 日本年金機構 沖縄科学技術大学院大学
沖縄振興開発金融公庫 日本中央競馬会
認可法人
預金保険機構 日本政策金融公庫 銀行等保有株式取得機構 国際協力銀行
外国人技能実習機構 原子力損害賠償・廃炉等支援機構 農水産業協同組合貯金保険機構 電力広域的運営推進機関